(原著論文)

小・中・高校中堅教員が実施可能と考える合理的配慮に関する調査研究

要 旨:小・中学校通常の学級,高等学校において,教員が実施可能と想定している合理的配慮と基礎的環境整備を明らかにすることを目的とした質問紙調査を教職大学院に派遣されている小・中・高校中堅教員を対象に実施した。その結果,複数の障害種において実施可能な合理的配慮として「情報・コミュニケーション及び教材の配慮」「専門性のある指導体制の整備」が挙げられた。また,特定の障害種によっては実施可能な合理的配慮として「心理面・健康面の配慮」「幼児児童生徒,教職員,保護者,地域の理解啓発を図るための配慮」「学習や体験の確保」「校内環境のバリアフリー化」も挙げられた。しかし,次学習指導要領において加えられた「学習上又は生活上の困難を改善・克服するための配慮,学習内容の変更・調整」,ならびに,命に直結する「災害時等の支援体制の整備」「災害時等への対応の必要な施設・設備の整備の配慮」は想定されていなかった。

キーワード:小学校   中学校   高等学校   合理的配慮   中堅教員



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