(原著論文)

知的障害者の就労における自己調整方略の使用と職員の支援との関連

要 旨:本研究は、知的障害者の就労における自己調整方略の支援に寄与するために、知的障害者の就労における自己調整方略の使用と職員の支援の実態、及びそれらの関連を明らかにすることを目的とした。平均精神年齢に基づき、対象者をMA8歳以上群(27名)とMA8歳以下群(30名)に分け分析した。その結果、MA8歳以上群に比べ、MA8歳以下群のほうは、メタ認知的方略(「目標設定」「柔軟的調整」)に対する職員の支援が有意に多かったにも関わらず、知的障害者の使用レベルは有意に低かった。また、2群に共通して、職員の「柔軟的調整」に対する支援が知的障害者の就労における自己調整方略の使用に最も影響を及ぼしていることが明らかとなった。このことから、今後、知的障害者の就労支援において、職員は従業員の「柔軟的調整」の使用を促す具体的な支援法を検討していく必要性が示唆された。その際に、知的障害者の知的発達を踏まえる必要があるといえる。

キーワード:成人期知的障害者  福祉職員  支援  就労における自己調整方略



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